【令和6年度限定】オープンアクセス加速化事業によるAPC支援

本学は、文部科学省「オープンアクセス加速化事業」に採択されました。

本事業に基づき、本学教員を対象として、論文をオープンアクセスにするために必要な「論文掲載公開料（APC)」の支援を実施いたします。支援の対象とする論文や期間、支援金額等の条件等を下記のサイトにてご確認の上、ぜひご利用ください。

　　　　 令和6年度 オープンアクセス加速化事業によるAPC支援（学内限定） 

※Japan Institutional gateway（JIG）への投稿に対しては、別途APC支援がございます。こちら【学内限定】 をご参照ください。

転換契約によるAPC支援情報 

2025年より、電子ジャーナルの購読とオープンアクセス出版料金が一体となった転換契約を以下の出版社で始めました。
著者の方は、2025年1月～3月まではAPCの負担なしで、2025年4月以降はAPCの一部を負担いただくことで、論文をオープンアクセス出版することができます。
いずれの出版社の場合も、論文の出版手続きを行う責任著者が本学に所属している必要があります。投稿の際は、筑波大学メールアドレス（ドメインに".tsukuba.ac.jp"を含む）をご使用ください。
※以下の出版社の全てのタイトルが、転換契約によるオープンアクセス出版の対象となるわけではありません。対象誌かどうかは、必ず各社の対象タイトルリストでご確認ください。
※対象タイトルリストは随時更新されますので、必ず最新のリストをご確認ください。

申請方法等、詳細はこちらをご覧ください。（学内限定）

その他のAPCの免除・割引情報

論文をジャーナルに投稿する際、オープンアクセスにするために、APC（Article Processing Charge）と呼ばれる費用が発生する場合があります。
筑波大学の構成員は本学の契約・購読状況に応じてAPCの免除・割引制度を利用できることがあります。
詳細は以下をご覧ください。

割引の適用について、詳細は以下の各ジャーナル出版元のWebサイトでご確認ください。（図書館では取りまとめは行いません。）
また、以下の情報はあくまで図書館で把握している情報であり、これら以外にも、著者がジャーナル発行元の学会の個人会員である場合などにもAPC割引が適用されることがあります。投稿の際に各ジャーナルの投稿規定などをご確認ください。

なお、本学ではAPCを含め論文投稿に係る支出について、財務会計システムへの入力を統一した形で取り扱うこととしています。詳細は令和3年3月10日付けの通知（教職員専用サイト掲載）をご確認ください。