1990年代，WWWに代表される情報提供とアクセスのためのソフトウェアに加え使いやすいブラウザの登場によりインターネットが爆発的に広がった。そうした背景に加えて，国家情報基盤(National Information Infrastructure)や，それに続くG7による世界情報基盤(Global Information Infrastructure)構想の中でディジタル図書館が重要な応用分野として位置づけられた。こうした背景の下，新しい情報技術を指向した計算機科学から図書館にまたがる分野でディジタル図書館に関するさまざまな活動，プロジェクトが進められてきている。

　1990年代，WWWに代表される情報提供とアクセスのためのソフトウェアと，Mosaicに始まる使いやすいブラウザの登場により、インターネットが爆発的に広がった。そうした背景に加えて，クリントン政権の発足に伴う国家情報基盤(National Information Infrastructure)と，それに続くG7による世界情報基盤(Global Information Infrastructure)構想の中でディジタル図書館が重要な応用分野のひとつとして位置づけられたことによってディジタル図書館（電子図書館，Digital Library，Electronic Library）が注目を浴びるようになった。こうした背景の下，計算機科学を中心とする新しい情報技術の研究開発から、図書館現場におけるディジタル図書館の実現およびその利用にまたがる広い分野で，ディジタル図書館に関するさまざまな活動やプロジェクトが進められてきている。

　ディジタル図書館の研究開発は計算機科学を中心とする情報技術指向のものと，図書館現場を中心に進められる資料のディジタル化資料の提供を主とする実システム，実サービス開発指向のものに大別できる。図書館においてはアメリカ議会図書館や英国図書館に代表される国立図書館や，カリフォルニア大学，ミシガン大学などの大規模大学図書館を中心に，各図書館の特色を反映したディジタルコンテンツ提供への取組みが進められてきている。我が国においても，学術審議会から出された建議を背景に学術情報センターや国立大学図書館での取組みが活発である。また，国立国会図書館では， 国際子ども図書館や2002年開館予定の関西館での電子図書館機能への取組みがなされている。図書館での取組みは，図書館自身によるディジタルコンテンツの作成と提供，第3者たとえば出版社によって提供されるディジタルコンテンツの提供，ディジタルコンテンツを含む様々な情報資源に関する情報の提供に大別することができる。また，これに加えてインターネットやディジタル図書館の利用支援なども進められてきている。

　本稿では，情報技術の研究開発の視点を中心に述べてみたい。まず，研究助成プログラムとしては1994年から1998年までアメリカで進められたNSF，NASA，DARPAの共同助成によるDigital Library Initiative (第1フェーズ，DLI-1と呼ばれる)がもっとも著名なものであろう。DLIは1998年から第2フェーズ(DLI-2)が始まり，規模を拡大して続けられている。NSFでは大学学部レベルの教育のためにディジタルコンテンツとその利用環境を整備するためのプログラム(NSDL)を進めている。イギリスでは1995年からElectronic Library Program (eLib)がJISCの下で進められてきている。また，EUでは科学技術研究を進める5th Frameworkの中のInformation Societies Technologyプログラムにおいてこの分野に関する助成が行われている。また，NSFは国際的な研究助成プログラムを進めており，中でもNSF-JISC，NSF-DFG（ドイツ）との間では共同で研究助成が行われている。

　ネットワークを介して，利用者にとって適切かつ有用な情報資源を効率よく見つけ出し，アクセスし，利用するということは，ディジタル図書館にとっての基本的な要求である。これには適切に構成されたメタデータ，すなわち「データに関するデータ」が重要な役割を持っている。WWW上での情報資源発見を目的として草の根的に作り上げられてきたDublin Core Metadata Element SetやWWWコンソーシアム(W3C)で進められているResource Description Frameworkなどはディジタル図書館に関する重要な話題の一つである。筆者自身はメタデータに関心を持っており，本稿でも後に改めて触れる。

　DLI-1では，スタンフォード大学，カリフォルニア大学バークレー校，同サンタバーバラ校，イリノイ大学アーバナ・シャンペイン校，ミシガン大学，カーネギーメロン大学の6大学で進められたほぼ同規模の6つのプロジェクトに4年間で2300万ドルの助成が行われた。DLI-1の期間の半分が過ぎて1997年3月にサンタフェで開かれたワークショップで，フェーズ2ではどのように進めるべきかということが議論され，規模を拡大すること，100万ドル超の少数のプロジェクトとより多くの中小規模プロジェクトが提案された。DLI-2では，それまでの助成母体に加えて，議会図書館(LoC)，医学図書館(NLM)，人文基金(NEH)が参加することになり，さらにFBIも加わっている。また，公文書・記録管理局(NARA)やスミソニアン協会他も協力している。DLI-2は1998年秋から開始されることになっていたが，実際に1998年秋に開始されたものは比較的小規模なもののみで，大規模プロジェクトは1999年になってから開始された。助成期間は大規模なもので2004年までの5年間である。付録1にDLI-2で助成されているプロジェクトの一覧を示す。全部で27プロジェクトあり，その内の6プロジェクトは大学学部レベルの教育を指向したものである。

　付録1に含まれる総額100万ドル以上の大規模プロジェクトの中で，スタンフォード大学，カーネギーメロン大学（CMU），カリフォルニア大学バークレー校(UCB)，サンタバーバラ校(UCSB)はDLI-1でも助成されていたグループであり，内容的にも継続的色彩が強い。また，この内カリフォルニア州の3大学のプロジェクトは互いに協力関係を持つことを前提にしており，カリフォルニア大学の9キャンパスを結んで進められているCalifornia Digital Library上で試用できるようにすることを予定している。ミシガン州立大学のプロジェクトは20世紀に記録されてきた様々な講演・演説の録音データの検索可能なオンラインリポジトリを構築する。コロンビア大学のプロジェクトは，個人利用者による利用を指向した医療情報の分散ディジタル図書館を作り上げようというものである。コーネル大学のプロジェクトでは，信頼性，セキュリティ，保存性といったディジタル図書館を十分に頼りにできる完全なものにするための技術基盤を研究する。このように，人文科学，社会科学，自然科学・技術の広い分野をカバーしていることが理解できる。

　NSFが進める、科学・数学・工学および技術の大学学部レベル（ならびにそれ以下の学校）の教育に利用できる情報資源開発や環境整備を目指した研究開発の助成NSDLでは現在もプロジェクトの募集が進められている。以上のほか，DLIの隣接領域として，NSFではネットワーク上での知識共有や協調に関する研究を進めるKDI(Knowledge and Distributed Intelligence)と呼ばれる研究助成プログラムを進めた。また現在，ITR(Information Technology Research)と呼ばれる大規模な情報技術研究プログラムがスタートしている。これは幅広い情報技術分野の研究の助成を進めるものである。DLIに比べてこうした研究助成の方がより大規模である。一方，研究助成母体の広がりからも理解できるように，DLIの特徴は計算機技術を背景とする研究組織とコンテンツを持つ研究組織，図書館や美術館・博物館間にまたがった研究を進めようとしている点にある。これは，単独の分野での研究では，技術のみ，コンテンツのみ，あるいはサービスのみになりがちであるのに対して，これらを結んだ研究としての役割が大きいといえる。

　ヨーロッパでは，ディジタル図書館に関連する情報技術開発助成プログラムとして，昨年より5th Frameworkの中でInformation Societies Technology (IST)がはじめられている。イギリスでは1995年よりJISCによって研究助成プログラムeLib（Phase1,2,3）が続けてこられている。加えてアメリカ･ヨーロッパ間を中心とする国際共同研究助成も進んでいる。

　我が国では，学術情報センターでのNACSIS-ELSや統合的な電子ジャーナル編集出版環境の開発等，ディジタル図書館を指向した研究が進められてきている。また，1995年から2000年までに渡って，(財)日本情報処理協会(JIPDEC)を中心次世代電子図書館システム研究開発事業が進められてきた。この事業は次世代の電子図書館システムにおいて必要とされるいろいろな要素情報技術と，それらを統合化し，次世代電子図書館システムのプロトタイプとして実装，評価することを目的として進められたものである。しかしながら，欧米に見られるようなディジタル図書館を指向した情報技術の大きな研究開発助成のプログラムは行われていない。

　メタデータは簡単には「データに関するデータ」と定義される。目録や索引，抄録などは典型的なメタデータである。それ以外にも辞書やシソーラス，URLやISBN等の識別子，ビデオの内容に関する記述，著作権の記述等利用条件に関する記述，倫理面からの内容や利用条件等の記述，利用者の環境に関する記述などさまざまなものがある。

　こうした背景の下で，現在メタデータの開発が活発に進められている。たとえば，情報資源発見を目的として提案されているDublin Core Metadata Element Set（通称Dublin Core），教育資料を対象に開発が進められているIMS，電子商取引指向のINDECS，ビデオデータに関するMPEG7，インターネット上で流通するコンテンツの倫理的内容記述を指向したPICSなどがある。加えて，こうした様々なメタデータ記述方式をWWW上で流通できるようにするための共通のメタデータ記述方式を与えるResource Description Framework (RDF)の開発も進められている。次節では，Dublin Core Metadata Element Setとその現状を簡単に解説する。

　Dublin Core Metadata Element Set (通称Dublin Core，以下ではDCMESと記す)は、インターネット上での情報資源の発見のための「コア・メタデータ」として提案され、開発が進められてきたものである。コア・メタデータとは様々な分野に共通の性質のみを定義したもので，従来の目録規則を適用することが困難なネットワーク情報資源に適用すること，図書館や美術館といったコミュニティの壁を越えたメタデータの相互利用性(interoperability)を得ることを目的として提案されたものである。情報資源の効率よい発見のためにはインターネットやディジタル図書館の環境に適したコア・メタデータが必要であるとの理解から，現在，図書館や美術館・博物館のコミュニティを中心にDCMESの重要性が広く認められ，その利用も広がりつつある。（付録2に基本15エレメントの定義を示す。）

　現在，DCMESの開発活動は米国のOCLCに活動の拠点を置き，ネットワーク上での議論を中心に進めている。基本エレメントの定義を終了し，現在，詳細なメタデータ記述を可能にするためのサブエレメントや統制語彙の指定形式等の定義を進めている。（こうしたより詳細な記述内容を指定するための記述要素を総称してqualifierと呼んでいる。）こうした詳細な記述のための仕組みは，ある意味で｢コア・メタデータ｣の概念と矛盾するものであるが，より詳細で統制されたメタデータ記述と，かつ効率の良い検索にも重要な役割を演ずると考えられる。

　これまではDublin Coreそのものの定義に関する議論，たとえばエレメントやqualifierの定義が中心であったが，今後は実際の応用分野における問題に関する議論やDublin Coreの維持や修正等に関する議論が中心になっていく。本年４月に最初のqualifier set（Interoperability qualifierと呼ばれる）が承認された。Qualifierに関する正式な定義記述のアナウンスは本稿の執筆時点においてまだなされていないが、基本的な内容はDublin Coreのホームページないしはメーリングリストのログから知ることができる。

　当然のことではあるが，ディジタル図書館（DL）の実現には様々な要素情報技術を総合することが要求される。個別の要素技術について詳しく述べることはできないので，下に研究プロジェクトからDLにとって特徴的な研究開発のための視点をいくつか列挙する。

　このように並べてみると情報技術分野のほとんどすべてが含まれてしまう。この分野の国際会議等から中心的な話題を見てみると，情報資源の発見や情報資源へのナビゲーションのための技術，マルチメディア情報や多言語情報の検索技術といったものが挙げられる。一方，DLI等のプロジェクトに見られる別の特徴は，開発した技術を実際にコンテンツと利用者に適用し評価するためのテストベッド構築を含めている点であろう。

　1997-98年にNSFとEUは共同でディジタル図書館に関する研究戦略の検討を進めた。そこでは(1)高速高機能な情報検索，情報発見，(2)相互利用性，(3)メタデータ，(4)多言語情報アクセス，(5)知的財産権や経済モデル，の５テーマに対してワーキンググループが作られた。これらはディジタル図書館の研究開発にとって重要かつ特徴的な領域を表していると言える。

• 利用性：　誰もが利用しやすいものでなければならない。すなわち，メタデータの定義が理解しやすいこと，正しいメタデータが作成しやすいこと，提供しやすいこと。
• 相互利用性（Interoperability）：　異なるメタデータ規則で作られたものであっても，それらを同時に利用できることが要求される。すなわち，複数種類のメタデータが同時に検索できること，外国語・多言語のメタデータが利用できること。
• 適応性と安定性：　新しいタイプの情報資源，新しいタイプのコミュニティが現れた場合に新しい基準に基づくメタデータを作ることができること，また新しいものが現れても既存のメタデータも続けて利用できること。
• 品質：　利用者の要求にあった水準の品質のメタデータを作ることができること。
• 作成コスト：　メタデータの作成コストをできるだけ安価にする必要がある。（メタデータの自動作成ツール，作成支援ツールの必要性。）
• 維持管理：ネットワーク上の情報資源は不安定なものも多くあるため，対象情報資源とそれに関するメタデータの間の矛盾が生じないように常に維持管理できなければならない。
• 長期利用性：長い期間の間にはメタデータの規則や作成の規準が変化する。そうした変化に対応し，かつ長期間に渡って蓄積されたメタデータを利用しつづけられることが要求される。

• 図書館におけるディジタル図書館：　現場の図書館では今使える技術，あるいはもうすぐ使えるようになる技術を用いたディジタル図書館開発が進められている。そこでは「使われるディジタル図書館」をいかに作るかが最も大きな目標になっている。カリフォルニア大学やミシガン大学の例を見ると提供される電子的資料がかなりの量になってきている。図書館として頼られるには，ある程度以上の量を持つこと，利用者を考えたコレクションを持つこと，使いやすくするためのいろいろなサービスを提供することが求められていると言えよう。一方，現在の技術で十分であるというわけではなく，先に述べたような新しい技術開発が期待されている。そうした中でも，ディジタル資料を長期に渡って保存する，ならびにアーカイブするための技術，ディジタル図書館間の違いを超えて利用するための相互利用性に関する技術などは現場の視点から強く求められている技術と言えよう。たとえば，California Digital Libraryでは９キャンパスで５０万人近い利用者に対して4000を越えるタイトルの雑誌を提供している。これに加えてMaking of Americaなどこれまでに作られてきた様々な電子化資料を提供している。また，ミシガン大学の例を見ても数多くのタイトル数の雑誌や電子化資料を提供している。こうした大量のコンテンツを多数の利用者に提供することから得られるノウハウなどの蓄積が今後ますます進んでいくように思われる。
• コンテンツの種類は様々である。そのため，それらの特色を考えて情報技術，サービス方法を選ばねばならない。その意味では，ディジタル図書館を「十把ひとからげ」でどれも同じように考えることに意味があるとは思えない。得意分野がはっきりしている専門店的なディジタル図書館が多数あれば良い。また，ディジタル図書館では「資料を所蔵していること」と「資料を利用できること」とは同一ではない。従来の冊子体であれば図書館毎に所蔵する必要があるが，ディジタル化資料の場合，物理的にいくつものコピーを作ることの意味はあまりない。（mirroringやライセンス等の利用条件によってはコピーが必要となる場合はある。）そのため，ディジタル図書館間の協調，Interoperabilityは強く求められ，それを支える技術も求められる。
• たとえば、DLI-2におけるカリフォルニア州の3大学のプロジェクトがCalifornia Digital Libraryでの応用を目標に含めているように、ディジタル図書館の場合，新しい技術と応用の場を組み合わせた研究開発が重要であると考えられる。また，ディジタル図書館（およびそこで総合的に用いられる情報技術）の有用性，有効性の評価技術も求められている。
• NSDLのようにコンテンツの蓄積とそれを支える技術開発の進展が見られる。大学あるいは大学院レベルの遠隔地教育や生涯学習を進める上でこうしたコンテンツや技術の集積とサービスのためのノウハウの蓄積は今後重要性が増すことは疑えない。また，そうしたコンテンツのK-12での利用も進められることになろう。
• ネットワーク上での「良質で有用な」情報資源の発見を助けることはディジタル図書館にとって重要な役割である。その意味では，情報資源の発見を支援するためのサブジェクトゲートウェイサービスは重要な機能であると考えられる。一方，このサービスの基幹部分であるメタデータの作成・維持は人的努力のもとに行われている。これらをできるだけ自動化し，コストを小さくすることが望まれる。たとえば，サマリの作成や内容によるフィルタリング，多言語情報アクセス，メタデータの長期維持管理等の技術が求められる。また，国境，言語の違いを越えたサブジェクトゲートウェイ間の協調が求められており，そのための技術も必要とされる。ヨーロッパを中心とするImeshの活動や、EUによる助成を受けた研究開発プロジェクトRenardusなどゲートウェイ間の協調やサブジェクトゲートウェイのための技術開発を進めている。
• 「図書館」とだけとらえると視野が狭まってしまう。ディジタル図書館のための情報技術の研究開発には，博物館，美術館，文書館といったすぐ隣り合う領域はもちろんのこと，教育や医療，Consumer Healthといった領域，電子商取引（あるいはInformation Commerce）といった隣接領域も視野に入れることが必要である。

　第２フェーズに入って２回目のNSF他のDigital Library Initiativesの全プロジェクトミーティングは，イギリスのStratford-upon-Avonで２０００年６月に開催された。これはNSFがイギリスのJISCとの間で国際共同研究の助成を進めているためでもあるが，米英間でのディジタル図書館研究の国際共同が進められていることを明確に示す場でもあった。NSFとドイツDFGの間でも同様な国際共同研究助成が進められることになっている。NSFとEUはディジタル図書館研究の戦略を研究するワーキンググループを作った実績もあり，今後も欧米での共同研究は進められると思われる。

　サブジェクトゲートウェイの研究開発に関しては以前よりサブジェクトゲートウェイ間の協調の場としてIMeshと名づけられた活動があり，意見交換などの場となっている。イギリスではResource Discovery Network Centreと呼ばれる組織を作りサブジェクトゲートウェイを支援している。また，EUではRenardusと名づけられたサブジェクトゲートウェイ開発の国際共同研究プロジェクトを助成している。また，NSF-JISCの共同助成によるプロジェクトの中にはサブジェクトゲートウェイ用のソフトウェアツールキット(IMesh Toolkit)を開発することを目的としているものもある。

　図書館が提供するディジタル図書館（と呼ばれる）サービスは既に実際に始められている。しかしながら，それらはあるひとつの図書館が持つサービスの中のごく一部にすぎず，また，利用者が求める機能が実現されているとは考えられない。現在，実際に提供されているコンテンツは，従来型のメディア（印刷物，絵画や写真，オーディオ・ビデオなど）で作られた資料をディジタル化して提供しているものが中心である。一方，ディジタルメディアの発展によって今後さらにいろいろな形態，内容のコンテンツが作り出されることは疑えない。利用者の環境がどんどん変化していくことも疑えない。たとえば，DLI-1が始まったとき，Netscape NavigatorやInternet Explorerは影も形もなかった。DLI-2が始まったとき，携帯電話によるネットワークコミュニケーションはまだ普及していなかった。加えて，実際のディジタル図書館での経験から既存メディアの新しい利用方法も現れてくるであろう。

NSFのプロジェクト（DLI他）について

・Digital Libraries Initiative phase-2, http://www.dli2.nsf.gov/

• Edward Fox, Digital Library Initiative (DLI) Projects, ASIS Bulletin, 1999.11
• National SMETE Digital library (NSDL), http://www.ehr.nsf.gov/ehr/due/programs/nsdl/
• C. Dianne Martin, A Vision for a National SMETE Digital Library (NSDL), ISDL’99論文集, pp.48-50, 1999.9
• Knowledge and Distributed Intelligence (KDI), http://www.ehr.nsf.gov/kdi/default.htm
• Information Technology Research (ITR), http://www.itr.nsf.gov/

eLib，JISCについて

• eLib Electronic Libraries Programme, http://ukoln.bath.ac.uk/services/elib/
• Joint Information Systems Committee, http://www.jisc.ac.uk/

NSF-EUのDL研究戦略ワーキンググループのレポート

• Schauble, P., Smeaton, A.F. (eds), Summary Report of the Series of Joint NSF-EU Working Groups on Future Directions for Digital Libraries Research, http://www.iei.pi.cnr.it/DELOS/NSF/Brussrep.htm, 1998.10

EUの5th Frameworkについて

・Information Society Technologies Programme, http://www.cordis.lu/ist/home.html

• アメリカ議会図書館，http://www.loc.gov/
• 英国図書館，http://www.bl.uk/
• California Digital Library，http://www.cdlib.org/
• University of Michigan Library，http://www.lib.umich.edu/
• 次世代電子図書館システム研究開発事業, http://www.dlib.jipdec.or.jp/
• 国立国会図書館，http://www.ndl.go.jp/
• 学術情報センター，http://www.nacsis.ac.jp/ (現在、国立情報学研究所, http://www.nii.ac.jp/)
• 図書館情報大学附属図書館，http://lib.slis.tsukuba.ac.jp/

• Dublin Core Metadata Initiative, http://purl.org/dc/
• Approval of initial Dublin Core Interoperabiity Qualifiers, http://www.mailbase.ac.uk/lists/dc-general/2000-04/0010.html
• INDECS (interoperability of data in e-commerce systems), http://www.indecs.org/
• W3C metadata activity, http://www.w3.org/Metadata/Activity.html
• IMS, http://www.imsproject.org/
• 特集メタデータ，情報の科学と技術，情報科学技術協会，Vol.49，No.1，1999.1
• 杉本重雄．Dublin Coreに関する最近の話題から - 第７回Dublin Coreワークショップほか，ディジタル図書館（ISSN 1340-7287），no.17，pp.32-36，2000.2
• Resource Discovery Network, htp://www.rdn.ac.uk/
• Renardus homepage, http://www.renardus.org/ (Renardus, a collaborative project that aims to improve access to a range of existing Internet-based information services across Europe
• IMesh: International Collaboration on Internet Subject Gateways, http://www.imesh.org/

参考資料Edward Fox, Digital Library Initiative (DLI) Projects, ASIS Bulletin, 1999.11より

「UE」と付けたものは学部教育指向のもの

DC1.1に基づく（http://purl.org/dc/documents/doc-dces-19990702.htm）