令和5年度第17回運営会議（令和5年10月19日開催）において、令和7年度から令和9年度の期間の電子ジャーナル等の整備方針が決定されました。

令和7年度以降の電子ジャーナル等の整備方針策定については、学長決定により設置された「電子ジャーナル整備方針検討タスクフォース」において検討を行いました。

令和4年度組織アンケート（10系2センター対象）、および令和5年度教員アンケート（10系2センター所属教員等対象）の回答結果、利用状況、本学の財政状況を踏まえて検討した結果、令和４年度から令和6年度の整備対象資料から2点を削減するほか、施行後の大学の財政状況等により必要が生じた場合に中止の検討対象とするものを選定しました。

電子ジャーナル等の整備に係る経費には、間接経費が充てられています。今後も整備資料を維持するには、科研費をはじめとした外部資金の獲得を増やすことが求められております。

令和7年度以降の整備対象から除外するもの
・Business Source Complete
・CINAHL

令和9年度までの期間中に見直しを行う必要が生じた場合に中止の検討対象とするもの
・American Chemical Society
・Cambridge University Press
・IEEE CSDL
・D1-Law.com
・CAS SciFinder Discovery Platform（現在のCAS SciFinder-n）
・Westlaw Japan
・医中誌Web
・朝日新聞クロスサーチ

令和7年度以降の電子ジャーナル等の整備方針および整備対象資料(学内専用ページ)