千葉大学附属図書館長

図書館と情報処理センター等との連携については、すでにさまざまな試みがなされつつある。そのなかでも重要な事例は、慶應義塾大学の｢メディアセンター｣、立命館大学の「総合情報センター」、大阪市立大学の「総合学術情報センター」、東京大学の｢情報基盤センター｣などである。これらの試みは、いわゆる情報処理センターと大学図書館とがたんなる｢連携｣を越えて、組織として融合、統合を行ったものであり、その成否についての判断はさらにしばらくかかるものと考えられるが、いずれも、1990年代になって展開した構想であるという点で共通している。1990年代は、いうまでもなくインターネットの普及とそれを契機とするいわゆる「IT革命」と呼ばれる大変革の時期であった。情報の収集と提供を職務とする図書館がその大変革と無縁でいることは当然不可能であったが、それまでの計算機のイメージからその進歩が図書館業務に対してたんなる自動化、電算化以上の意味を持つということは想像を絶したものであった。他方、｢情報処理｣を専門とする｢情報処理センター｣にとっても、この大変革はいわば｢黒船｣であり、みずからの発展の延長上に万全の準備をして迎えたものではない。このような事情を理解するために、ここでは主として、情報処理センターとはいかなるものかという検討を行いながら、これからの大学における情報のインフラとコンテンツとの有機的運用の姿を展望することとする。

いわゆる電子計算機は、1940年代から50年代にかけてアメリカとイギリスで実験的に製作されるようになる。この背景には、1930年代における論理学の発達、1940年代における電子工学の成立、第二次世界大戦における計算への需要(弾道計算、兵站計画、暗号作成・解読、気象予測など)があるが、1950年代半ばには、すでに科学技術計算、EDP(電気的データ処理、のちのOA)などの現実的応用を考慮し、また、トランジスタの発明による高速化、大容量化によってすくなくともアメリカにおいては産業的にも成立するようになる。この時期には、計算機の導入は、もっぱら特定の計算目的のためになされることがほとんどであり、たとえば、日本では物理計算のための計算機、自動翻訳のための計算機などが国立研究所、大学などを中心に設計、製作されるようになる。

私立大学、国立研究所においては企業との協力を行いながら製作、導入されていた。この中で、IBMを中心とするアメリカ企業の優位が確立し、1960年代に至ることになる。この段階で、アメリカ以外の各国が独自の技術を開発することをほとんど断念する中で、日本は電気メーカを中心にアメリカに対抗する計算機技術の開発を目標としてさまざまな研究開発努力を開始し、一部の大学はそのような研究開発の中心のひとつとしての役割を担うようになった。

わが国の文部省による学術情報行政もその端緒は、1966年の東京大学大型計算機センターにはじまり、そのあと旧7帝大に大型計算機センターを設置するとともに、1976年に東京工業大学に総合情報処理センターを、1977年に金沢大学に情報処理センターを設置し、そののち各国立大学に情報処理センター、総合情報処理センターを相次いで設置し現在に至っている。その過程で、1986年に学術情報センターが設置されたことは周知のことである。このようにして、全国共同利用施設である大型計算機センター、（省令による）学内共同教育研究施設である総合情報処理センター、特別施設である情報処理センターが各大学に設置されるようになった。現在それぞれの施設の役割、機能は学術国際局の「学術情報システムの概要」によれば以下のようになっている。

しかし、この記述は、残念ながらいわば「公式発言」にすぎない。以上の３種のセンターからなる体系が構想された1970年代と現在とでは、情報処理、情報工学、計算機科学などに関する風土、文化、技術が大幅に変化している。すなわち、1970年代においては、大学で計算機を使用するということは、大型汎用計算機を使用することを意味していた。たしかにIC(集積回路)は、1970年代には製作されるようになるが、大学における基本的な利用形態は大型計算機の共同利用であり、パソコンは趣味あるいは研究レベルでの試作品にとどまっていた。｢大型計算機センター｣という名前に象徴されるように、レンタルする大型汎用計算機のサイズが3種のセンターを特徴づけているのである。このような事情は、電子計算機借料と運営経費の配分についての基本的考え方からも容易に理解できる。実際、大型計算機センターには、教授を含む1講座分の教官定員が最低限配置されることが原則であるのに対して、総合情報処理センターの場合には、原則として助教授までの定員配置があるのみである。また情報処理センターにいたってはほとんど学内的な処置で人員を確保しているのが実状である。技官定員についても、大型計算機センターとそれ以外では、大幅な違いがあり、全国共同利用機関であることを考慮してもその差は大きい。また、大型計算機センターが設置されている大学には、名称はさまざまであるが学生教育用の計算機センターが高等教育局専門教育課の指導で設置されている。

1970年代にアメリカでマイクロコンピュータが使用されるようになり、さらに80年代に至りエンジニアリングワークステーション（WS）、パーソナルコンピュータ（PC）そして、インターネットの時代がやってくる。この時代を特徴づける大きな変化は、

1990年代における情報処理センター等の役割に関する大きな変化は、後に論じる｢電子図書館との連携、統合｣という問題だけでなく、すでにある意味ではさらに重要な二つの問題としてまとめることができる。それは、二つの事実に由来する問題であり、その二つの事実とは、

以上の二点が背景である。しかし、すでに指摘したように総合情報処理センター、情報処理センターにおける電子計算機借料、教官技官定員はすでに汎用計算機を維持するという段階においてすら、きわめて不十分なものであったにもかかわらず、このようにある意味では、20世紀の最後の10年間を特徴づけるともいえる2つの背景的事実によってさらに、運営上の困難に直面しているということができる。

情報処理教育といったとき、従来は、情報処理技術者またはさまざまな個別科学技術分野において情報技術を応用する者が対象であったのに対して、すべての学生が対象となるため、それまでは自明のこととしてきた数学的基礎知識を利用することができないことになった。たとえば、練習問題として基礎的な定積分を数値的に計算するなどということは不可能になってしまうのである。国立、公立、私立大学を問わず、この一般に｢一般情報処理｣と呼ばれている教育分野の実現を図ることが平成7年くらいから重要な課題となってきた。しかしその段階で情報処理センター、総合情報処理センターには十分な予算と人員の手当が存在していなかった。しかしながら、事実としては、｢情報関係は情報処理センターへ｣というスローガンがあっても不思議ではないほど、ほとんどのしわ寄せがセンターに来ることになってしまった。それでは人と金が足りなくなるのはある意味では当然である。とくに1990年代後半では、「IT革命」の掛け声とともに、パーソナルコンピュータを利用できることが「情報リテラシー」という観念で普及し、情報処理センターがその設置において想定していた利用者像は決定的に崩壊することになる。

ネットワークの普及はさらに情報処理センター、総合情報処理センターにとってできれば避けたいが避けるわけにいかない状況をつくりだしたといえる。アメリカ合衆国でクリントンが「国家情報基盤構想（NII）」を提案したのは、1993年のことである。ほぼこの1年後からアメリカでインターネットブームが爆発する。他の先進諸国は、さらに1年遅れて1995年から1996年にかけてインターネットブームに突入する。一方、すでに1970年代から稼動していたインターネット自体は、1980年代に一定の普及を見たものの、たとえば日本では、1992年にいたっても大学をインターネットに接続するということを遠い将来のこととして描いていた大学がほとんどである。したがって、平成5年度以降に補正予算を中心として実施された情報基盤整備政策は、各大学にとっては、一部の大学を除きいわば寝耳に水、晴天の霹靂に等しいできごとであった。そもそもそのような新技術に対応する人材の養成は、学情センターによる研修を除いてはほとんどなされていなかったのである。

このようにして、90年代の日本の情報処理センターは、ただでさえ不十分な予算と人員をもって膨大な教育需要と急速に進歩変化するインターネット状況に対処するという窮地に追い込まれたということができる。

1. 電子図書館的機能の一環として、図書館が学内、学外の文献書誌情報、全文情報、マルチメディア情報などへのアクセスの出発点となるゲートウェイ機能を実現するため
2. OPACなどの情報発信機能を実現するために、外部からのアクセスを可能とするため
3. 図書館のサービスが学内の多地点で提供されたり、管理機能が分散しているために図書館運営に必要な情報をネットワーク経由で相互交換しなければならないため

図書館の電算化は、すでに長い伝統を持つ営みであり、現在では、相当程度に実現がはかられているといってよい。とくに、従来、閉じたパッケージとして開発され、利用されてきた経緯はありつつも、現実に予算面、省力化面から、外部インターフェイスがユーザ向きに高機能化してきたこと（たとえば、発注、受入などの段階と目録段階とが一貫して扱われるようになり、発注者が発注の処理の状況を自分でWebページから確認できるとか、貸出情報がOPACの提供する所在情報に統合して表示することが可能となっている点など）は、図書館の電算化が順調かつ望ましい方向にむかっていることを意味するであろう。しかし、現在のところ、このようなシステムは、もともと汎用機でやっていたものをダウンサイジングする際、UNIXシステムではなくWindows NTなどのシステムに実装しているのが実情であろう。これは、依然として科学技術計算を中心的ターゲットとしている情報処理センターサイドから見ると、若干平仄があわないものと思われる。すなわち、連携・統合の一つの形態としてのハードウェアの共用が、かつて汎用機では可能であったのに現状で簡単でなくなっているといえるかもしれない。とくに、データ図書館が図書館業務に特化したソフトウェアシステムを求め、さらに、そのプラットフォームをメーカー、ベンダー側がその時点でのコストの観点から決定するのに対して、科学技術計算では、ソフトウェア遺産が依然として重要であり、OS、ハードウェアアーキテクチャが必要な考慮の対象となっており、さまざまな移植も研究者自ら、あるいはセンター職員の専門知識によって行っているのが実情である。したがって、高度なインターフェイスを持つ業務用、ユーザ用ソフトを有する図書館システムとはなかなか統合しにくいことであろう。

電子化された資料を管理し、サービスすることが電子図書館機能のもっとも重要な部分であると考えるならば、それは今まで、主として「データベース」という形で大型計算機センター、情報処理センターが行ってきたことである。しかし、近年は、それまでの汎用計算機ベースのデータベースだけではなく、たとえば、かつては紙の冊子という形で提供されていた出版物の中でも、データベース的性質を持つものが図書館の提供物として認識されるようになってきた。そのもっとも典型的なものはCDROMによるデータ提供である。抄録、書誌目録など、資料の更新が頻繁なもの、検索性が必要とされるものはCDROM化され、図書館において最初はスタンドアロン利用形態によって、次にネットワーク利用形態としてサービスが行われるようになってきた。さらに、専門雑誌、一般雑誌がオンラインで提供されるというサービスが導入されるようになってきた。この場合、｢雑誌｣という以上は、従来図書館が購入してきた雑誌と同じように取り扱われるべきであり、共同の利用に供せられるべきであろうが、出版社サイドのライセンシングポリシーがはたしてそれを許すかは予断を許さない。