東京工業大学附属図書館情報サービス課長 福田博同
1 インターネットの時代
1.1 インターネット利用人口の推移
・ インターネット普及率調査:1997年4月18日日経産業新聞記事(注1)によると
・ 国内ユーザ700万人
・ インターネットアクティブユーザ調査:日経マルチメディア調査(注2)によると
・着実に増える家庭からのアクセス
1995年12月 34.5% >> 1996.12月 46.6%
・ Windows95特集期間中のWeb調査の各1位(注3)によると
・ 利用ブラウザは----Netscap Navigator 3.x (42.8%)
インストール済みブラウザは----MS-IE 3.x (43.7%)
電子メールソフトは----MS-IE Internet Mail (48%)
接続速度は----アナログ28.8Kbps (52.6%)
パソコンOS(用語9)は----Windows95 (83.5%)
メモリー容量(用語10)は----32-48MB (41.4%)
1.2 インターネットでできること
1.2.2 Webの進化
1.3 インターネットの歴史
2 大学図書館の電子化:電子図書館化
2.2 電子図書館構想の流れ
・ 郵政省の電子図書館構想
・ EL研究会の電子図書館構想
2.3 電子図書館の機能
・ 簡便な情報検索機能/原情報提供機能
・ ユーザ応答/教育機能
3 学内LAN/インターネットを通じて提供する情報
3.2 情報発信状況
3.2.2 国公私立別 CD-ROM 情報の実施状況(1996.3.31,Web上では1997.3.31を予定)
3.3 ボランティア的活動の例
2)利用教育/参考業務:
3)検索:
4)相互協力:
代理サーバ
3.4 個別例の一部(主に国立大学で、最新情報はWeb上に記載する)
2)利用教育:
3)検索
4)解題類の作成と検索
5)原文情報
6)大学情報
7)インタラクティブ
8)リンク情報
4 東工大における活用事例
組織:平成元年プロジェクト開始,平成7年プロジェクト改組,平成8年プロジェクト改組
4.2 CDサーバ
4.2.2 概念図
4.3 オンラインジャーナル
4.4 データベース作成
4.5 ドキュメントデリバリー
5 電子図書館推進の課題
・ ネット間の帯域が狭い 14Kbps < 28Kbps < 64k-ISDN
5.3 データベース作成体制の強化
5.4 教育分野全体のマルチメディア化/ネットワーク化
・TELNET
・電子メール (引用:東工大)
・電子掲示板(引用:早稲田大学)
・ファイル転送[FTP]
・gopher
・WWW
「インターネットは単なる一個人が全世界を相手としたメディアクリエイターになれる仕組みである」とも言えるようになった。
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・ 1969年 ARPANET(Advanced Research Projects Agency)
・ 1984年 NSFNET(National Science Foundation)
・ JUNET(Japan Unix Network, 1984- )
・ 1985年 ARPANETとNSFNET接続。
・ 1988年 Junetが WIDE
・ 1989年 CERN
・ 1992年 学術情報センターのSINET
・ WIDE,ニフティ
・ 1994年 標準的WWWブラウザMosaic
・ インターネット関連雑誌発行
・ 商用プロバイダ
・ 1995年 Javaの開発
・ 1996年 ActiveXの開発
・ -->文化としてのインターネット
2.1 電子化の流れ
・ 1971年頃----図書館業務の電算化
・ 1977年頃----オンライン情報検索
・ 1985年------学術情報センター共同目録開始
・ 1986年頃----CD-ROMの普及
・ 1992年------学術情報センター ILL
・ 1993年頃----電子メールの普及
・ UNIX
・ インターネットによるOPAC
・ 1995年頃----WWW版によるホームページ公開
・ 奈良先端科学技術大学院大学に電子図書館経費
・ 1996年頃----オンラインジャーナル
・ 1997年------学術情報センターWebcat
・ 今後--------新CAT
・ Dowlinの電子図書館構想
<図1 Dowlinの電子図書館構想図>
1985年1月光ファイバー網
<図2 郵政省/出版社の電子図書館構想図>
・ 学術情報センターの電子図書館構想
・ 国会図書館の電子図書館構想
・ 各大学の電子図書館構想
・ 時間空間を超え簡便に学術情報を得られる仕組み
・ 24時間運用
・ 職場/自宅/海/山
<図3 時間空間超越>
・ タッチパネル
<図4 電子図書館の諸機能>
・ 質問回答が可能
・ やさしいガイド付き
・ 電子資料蓄積設備/デジタル化設備
・ 電子資料閲覧設備/複製/放送設備
3.1 情報の種類
1)案内類図書館報概要ニュース
2)利用教育文献の探し方 機器の使い方 FAQ
3)検索 OPAC 目次情報 コレクション等
4)解題類
5)原文情報 古文書等 Online Journal館員研究成果
6)大学情報 研究者情報 研究成果 シラバス
7)予約等 部屋図書発注貸出 複写
8)リンク情報
3.2.1 国立大学の実施状況(1996.3.31,Web上では1997.3.31を収録予定)
<図5 学内LANによる情報発信:国立大学)
<図6 CD-ROM資料数の推移:全国大学>
1)案内類:
Web一覧:筑波大東工大慶大上田教授筆者ほか
全国の大学図書館報:図情大
国大図協関連ニュース
図書館関連情報:筑波大千葉大東工大ほか
利用教育:Webの作り方長期研修講義等資料の探し方
レファレンス:Virtual Library
OPAC:NACSIS-WebcatOPAC一覧:農林研究情報センター林氏慶大上田教授ほか
雑誌等目次情報:学術情報センター目次速報長岡技大:高専へ
メーリングリスト:福井大
1)案内類:
図書館案内(全国大学)
図書館報(国立大学の約30%)
図書館概要(全国大学の約10%)
図書館ニュース(全国大学)
レファレンス:筑波大千葉大福井大学ほか
マニュアル類:金沢大等CD-ROMサービス実施の大学ほか
FAQ:筑波大図情大農工大新潟大富大福井大兵教大ほか
HTML教室:埼玉大Far教授筆者ほか
Java教室:岡谷工高河西先生慶大武田先生稚北短大安藤幸央氏ほか
JavaScript教室:川崎幸一氏ほか
情報検索入門:富山医薬大ほか
OPAC:NACSIS-Webcat農林研究情報センター林氏九大ほか
新着図書情報:北教大室蘭工大北見工大山形大ほか
雑誌目次情報:北大東北大筑波大千葉大 東大東工大長岡技科大浜医大九大大分大ほか
特定資料目次情報:コレクション目録:東大東大史料編纂所東工大ほか
学内紀要研究業績目次情報:北見工大学芸大電通大鳥取大ほか
網羅的大学紀要目録:上越教育大ほか
修士/博士論文目次情報:学芸大上越教育大ほか
教官著作リスト:農工大ほか
学生用図書リスト:学芸大浜松医大ほか
コレクション等:北大筑波大東大新潟大 富山大京大神戸大(震災文庫)奈良女大
岡山大愛媛大高知大学長崎大琉大ほか
教員選定図書解題:千葉大ほか 読書案内:学芸大ほか
古文書等:北大筑波大新潟大京大 奈良女大琉球大ほか
Online Journal:東工大富山医薬大北陸先端大宮崎医大ほか
学位論文作成:北陸先端大ほか
館員研究成果:学術情報センター東工大ほか
研究者情報:学情センター
研究成果:修士論文(上越教育大)学位論文(東大ほか)
シラバス:浜松医大ほか
特定分野情報:広島大大分医大ほか 生協:北大東北大ほか
セミナー室等
図書発注:一橋大新潟大兵教大奈良先端ほか
貸出:新潟大ほか
複写申込:奈良先端ほか
図書利用状況問合せ:奈良先端ほか
掲示板:熊本大ほか
図書館ギャラリー:宮崎医科大ほか
Web一覧:筑波大東工大慶大上田教授筆者ほか
検索エンジン集:各大学筆者ほか
学問分野別情報:東大福井医大ほか
地域情報:北大筑波大福井大ほか
出版マスコミ情報:秋田大東工大ほか
Mailing List:福井大多摩大ほか
4.1 プロジェクトの目標と組織
目標:情報検索から原文献入手までを研究者の手元の端末で行えること
<図7 プロジェクトの目標>
<図8 電子図書館プロジェクト>
4.2.1 情報の種類
<図9 最近3年間のCD-ROM情報提供>
<図10 サーバによるCD-ROM情報提供概念図>
<図11 オンラインジャーナルのページ>
<図12 データベース作成方法の図>
:Ariel
Arielは米国/カナダ/オーストラリア約1000の大学図書館間で行われている電子的文献電送システム
論文情報検索>雑誌名所蔵検索>Web複写依頼>OCR入力>FTP&Email電送>再利用
<図13 Ariel概念図>
5.1 情報通信基盤の整備
<図14 ネットワーク渋滞の図>
・ 100校プロジェクト
5.2 ネットワークの著作権処理
1.著作権法第1条: 目的は文化の発展=人格権の尊重、意欲のための経済権の保証、31条等の権利制限
2.インターネット: ボランティアによる文化の発展=人格権の尊重、意欲のための経済権
の放棄もしくは最低限の保証
3.インターネット: 誰でも放送局・ 出版社・ ・ 著作権者=受益者
4.Ariel: 米州では公正使用の範囲で合法。彼我の学術情報収集能力の差は拡大
1.各分野の日本語による基礎資料のデータベース化
2.官民共同プロジェクト[学術情報センター、国会図書館、大学、大学図書館、文化庁、
科学技術庁、郵政省、通産省、マスメディア、出版社、コンピュータ会社等]のデータ
ベース作成機関の設立が必要
1.全学校へWWWによる授業が可能なように
2.全大学の初等情報教育の推進=慶応義塾大学湘南藤沢メディアセンター化
3.マルチメディア教材作成体制の強化を
以上